真面目な人が突然無断欠勤するのはなぜ？原因を決めつけず本人・会社が取る対応

これまで遅刻や欠勤がほとんどなかった人が、ある日突然会社に来ず、連絡もない。本人なら「連絡しなければと思うのに、今さら何と言えばいいか分からない」。上司や同僚なら「真面目だった人がなぜ突然？」と戸惑う場面です。

先に結論をいうと、無断欠勤だけを見て、本人の性格や病気を決めつけることはできません。

体調不良、事故や家庭の事情、仕事上のトラブル、強いストレス、連絡することへの不安など、さまざまな事情が考えられます。メンタルヘルスの不調が背景にある場合もありますが、「無断欠勤＝うつ病」と判断することもできません。

この記事では、「真面目な人ほど危ない」と性格で分類するのではなく、無断欠勤した本人と、連絡がない従業員に対応する会社側で、まず何を確認すればよいのかを順番に整理します。

最初に確認｜あなたが本人か、会社側かで行動が違う

立場・状況	まず行うこと
自分が無断欠勤してしまった	出社できなくても、可能な方法で職場との連絡を回復する
連絡したいが電話することがつらい	会社のルールを確認し、メールなど利用できる連絡手段を検討する
心身の不調が続いている	休むことだけで終わらせず、医療機関や相談窓口の利用を検討する
部下・従業員が突然来ない	処分を先に考えず、まず連絡を試みて状況と安否を確認する
本人と連絡が取れた	欠勤理由を決めつけず、現在の状態と今後の連絡方法を確認する
欠勤が長期化している	就業規則、休暇・休職制度、産業保健、必要に応じて労務の専門窓口を確認する

「真面目な人ほど無断欠勤する」とは限らない

インターネットでは、「責任感が強い人ほど突然限界を迎える」「真面目な人ほど無断欠勤しやすい」と説明されることがあります。

しかし、真面目という性格だけから無断欠勤の可能性や精神疾患を判断することはできません。

一方、普段と違う変化が心身の不調に伴って現れることはあります。

厚生労働省の働く人向けメンタルヘルスポータル「こころの耳」では、本人や家族が気づく変化として、睡眠や食欲の変化、疲労感、気分の落ち込み、何事もおっくうになること、欠勤・遅刻の増加、人との接触を避けることなどを紹介しています。

詳しくは厚生労働省「こころの耳・働く方へ」で確認できます。

重要なのは「真面目だから危険」と分類することではなく、その人に普段と違う変化が続いていないかを見ることです。

無断欠勤の原因は一つではない

無断欠勤が起こったとき、最初から「怠け」「うつ病」「退職するつもり」などと決めつけると、必要な対応を間違える可能性があります。

考えられる背景は大きく分けると次のようになります。

体調不良や急な事情

急病、事故、家庭の事情などにより、予定どおり出勤・連絡できないことがあります。

いつも欠勤しない人から突然連絡がない場合も、性格から理由を推測するのではなく、まず事実確認を行います。

仕事上の負担や人間関係

業務量、人間関係、ハラスメント、仕事上の失敗などが大きな負担になり、職場へ行くことや上司へ連絡すること自体が難しくなるケースも考えられます。

特に「昨日叱られたからサボっている」など、原因を一つに決めつけないことが重要です。

心身の不調

眠れない、食欲がない、疲れが取れない、気分が沈む、何をするにもおっくうになるなどの状態が続き、出勤準備や連絡が難しくなる場合があります。

ただし、これらの症状があっても、本人や会社が病名を判断することはできません。

心身の不調が続いている本人は、必要に応じて医療機関への相談を検討してください。会社側も、本人の病名を推測するのではなく、産業医など利用できる産業保健の仕組みへつなぐことを考えます。

連絡することへの不安が大きくなっている

最初は「今日だけ休もう」と思っていたものの、連絡しないまま時間が経つと、「怒られる」「何と説明すればいいか分からない」と感じ、その翌日も連絡できなくなることがあります。

この場合、欠勤そのものと、連絡を避け続ける問題を分けて考えます。

自分が無断欠勤してしまった場合は、まず連絡を回復する

すでに無断欠勤してしまった場合、「今さら連絡しても遅い」と考えてそのままにすると、さらに連絡しづらくなります。

厚生労働省「こころの耳」のQ&Aでも、無断欠勤して職場へ連絡しづらくなったケースについて、本人だけで難しければ周囲の力を借りながら、職場との連絡を回復することが案内されています。

厚生労働省「こころの耳Q&A」でも具体的な相談例を確認できます。

長い説明より、まず欠勤していることを連絡する

最初の連絡で原因を完璧に説明する必要はありません。

実際の状況に合わせて、たとえば次のように簡潔に伝えます。

「本日、連絡できないまま欠勤してしまい申し訳ありません。現在、出勤が難しい状態です。今後について改めて相談させてください。」

体調不良が事実なら、その範囲で伝えます。

「体調がすぐれず、本日は出勤が難しい状態です。連絡が遅くなり申し訳ありません。今後の対応について相談させてください。」

診断されていない病名を作ったり、「明日は必ず出社できます」と回復を約束したりする必要はありません。

電話が難しい場合は、利用できる連絡方法を確認する

会社によって欠勤時の連絡方法は異なります。まず就業規則や社内のルールを確認してください。

電話をかけること自体が難しい状態であれば、会社が認めるメールや社内連絡ツールなど、利用できる方法がないか確認します。

厚生労働省「こころの耳」のQ&Aでも、本人がうまく連絡できない場合には、人事労務部門、同僚、家族などへ助けを求めたり、電話が難しければ別の連絡方法を利用したりする考え方が紹介されています。

まだ無断欠勤していないなら、仮病を作るより休みを相談する

「明日はもう会社へ行けない」と感じているものの、まだ欠勤前であれば、連絡をせずに消えてしまう前に休みについて相談するほうが、その後の選択肢を残しやすくなります。

病気を装ったり、存在しない症状を作ったりする必要はありません。

欠勤だけで「うつ病」と判断しない

無断欠勤や遅刻が増えることは、心身の不調に伴って現れる変化の一つではあります。

しかし、無断欠勤をしたこと自体は、うつ病など特定の病気の診断基準ではありません。

厚生労働省「こころの耳」では、ストレスが高まったときの変化として、次のような例を紹介しています。

• 眠りにくい、途中で目が覚めるなど睡眠が変化する
• 食欲や体重が変化する
• 疲労感が取れない
• 気分が落ち込む
• 何をするにもおっくうになる
• 強い焦りや不安を感じる
• 遅刻や欠勤が増える
• 人との接触を避けるようになる

こうした変化がある場合も、自分や上司が病名を決めるのではなく、必要に応じて医療・産業保健・相談窓口を利用します。

仕事のことでつらい状態が続く場合の相談先

「会社へ行くのがつらい」「職場へ連絡することさえ苦しい」「眠れない状態が続いている」など、一人で整理することが難しい場合は外部へ相談する方法があります。

厚生労働省の「こころの耳・相談窓口案内」では、働く人や家族、人事労務担当者などが利用できる電話・SNS・メール相談、医療機関検索、労働問題に関する相談先が案内されています。

相談することは「うつ病だと決める」ということではありません。現在の状態や仕事上の問題を整理するために利用できます。

上司・人事は「処分」より先に状況を確認する

従業員が連絡なしで出勤しなければ、業務上の対応は必要です。しかし、普段の勤務状況だけから欠勤理由を断定しないことが重要です。

1．まず通常の方法で本人へ連絡する

電話、メールなど、会社で通常使用している方法で連絡を試みます。

この段階では、「なぜサボったのか」などと責めるより、まず本人の状況と安否を確認します。

2．連絡した日時と方法を記録する

本人へいつ、どの方法で連絡を試みたのかを記録しておくと、その後の対応を整理しやすくなります。

連絡が取れないからといって、直ちに本人の病気や退職意思を推測しないようにします。

3．安否確認と業務対応を分ける

欠勤によって業務の引き継ぎが必要な場合も、「職場の仕事をどう回すか」と「本人がなぜ来られないのか」は別に考えます。

まず必要な業務をほかのメンバーで整理し、本人への連絡では安否・現在の状態・今後連絡できる方法を確認します。

4．緊急連絡先への連絡はプライバシーにも配慮する

本人と連絡できず、事故や急病など安否上の具体的な懸念がある場合には、会社で定めている緊急時の手順に従って対応します。

家族や緊急連絡先への連絡を行う場合も、必要以上に本人の勤務情報や健康情報を伝えず、社内規程やプライバシーへの配慮が必要です。

生命・身体に差し迫った危険が具体的に疑われる場合には、通常の勤怠処理より安全確保を優先します。

本人と連絡が取れたら「原因当て」をしない

本人と連絡できた場合、「うつなんじゃないか」「仕事が嫌になったのか」と上司側から病名や原因を決めるのではなく、まず現在確認できる事実を整理します。

• 現在、安全に過ごせているか
• 今日または今後の出勤が可能か
• 医療機関へ相談している、または相談が必要な状態か
• いつ、どの方法なら次の連絡が可能か
• 利用できる休暇・休職制度があるか
• 仕事上の負担について会社側で調整できることがあるか

健康情報は本人のプライバシーに関わります。上司だけで抱えず、人事労務や産業医・産業保健スタッフなど、会社の体制に応じて必要な範囲で対応します。

「何日無断欠勤したら解雇」のような一律基準を作らない

インターネット上では、「○日無断欠勤すれば解雇」「○日で自動退職」といった説明を見かけることがあります。

しかし、すべての会社・すべてのケースに共通する単純な日数基準として扱うことはできません。

実際の対応では、就業規則、欠勤の経緯、会社からの連絡状況、本人の事情、そのほか個別の事実関係を確認する必要があります。

懲戒、退職、解雇など労務上の判断が必要になった場合は、インターネットの記事だけで決定せず、必要に応じて専門家や公的な相談窓口を利用してください。

厚生労働省「総合労働相談コーナー」では、労働者・事業主の双方から、解雇や労働条件、職場トラブルなどについて相談を受け付けています。

ストレスチェックだけで無断欠勤を予測することはできない

ストレスチェックは、本人が自分のストレス状態に気づくことや、職場環境の改善につなげるための制度です。

「高ストレスだったから無断欠勤する」「結果が問題なかったから大丈夫」というように、個人の今後の行動や病気を予測・診断するためのものではありません。

2026年9月時点では、常時50人以上の労働者を使用する事業場でストレスチェックの実施が義務付けられています。2025年の法改正により50人未満の事業場にも対象が拡大され、2028年4月1日から義務化されます。

最新情報は厚生労働省「ストレスチェック制度・メンタルヘルス対策」で確認できます。

心の健康問題で休業する場合は「復帰日だけ」を決めない

心の健康問題によって一定期間休業した場合、復帰について本人や直属の上司だけで「来週から戻ります」と決めるのではなく、会社の職場復帰支援制度や主治医、産業保健スタッフなどと連携して考えることがあります。

厚生労働省の職場復帰支援の手引きでは、休業開始から通常業務への復帰までの流れを明確にし、本人のプライバシーに配慮しながら主治医や産業保健スタッフなどと連携して進める考え方が示されています。

事業者向けの具体的な流れは厚生労働省「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」で確認できます。

無断欠勤を繰り返さないために確認したいこと

無断欠勤が一度発生した後は、単に「次は必ず連絡するように」と注意するだけで終わらせず、同じ状況が起きたときに連絡・相談できる状態を作ることが大切です。

本人側で確認すること

• 欠勤時の正式な連絡方法を把握しているか
• 体調やストレスの変化を放置していないか
• 上司以外に人事・産業保健など相談できる相手がいるか
• 休暇・休職など利用できる制度を確認したか
• 仕事の負担や人間関係について相談が必要ではないか

会社側で確認すること

• 欠勤時の連絡方法が従業員へ明確に周知されているか
• 直属の上司以外にも相談できる窓口があるか
• 体調不良を早めに相談しやすい職場になっているか
• 業務が一人へ集中しすぎていないか
• 休業・復職時の対応手順が整理されているか

目的は「絶対に無断欠勤させない仕組み」を作ることではなく、問題が大きくなる前に相談や正式な休養へ移れる経路を用意することです。

よくある疑問

1日だけ無断欠勤したら解雇されますか？

無断欠勤の日数だけから、一律に解雇されるかどうかを判断することはできません。

すでに欠勤してしまった本人は、そのまま連絡を避け続けるのではなく、可能な範囲で早めに職場へ連絡してください。処分などについて疑問やトラブルがある場合は、就業規則を確認し、必要に応じて総合労働相談コーナーなどへ相談できます。

会社へ行けませんが、理由を自分でも説明できません

原因を完全に説明できなくても、まず「出勤が難しい状態であること」を連絡することはできます。

眠れない、食欲がない、強い疲労感や気分の落ち込みなどが続いている場合は、医療機関や「こころの耳」などへの相談も検討してください。

上司は無断欠勤した社員に「うつ病では？」と聞いてよいですか？

無断欠勤だけを根拠に病名を決めつけることは避けます。

まずは体調、現在働ける状態か、必要な支援はないかなどを確認し、必要に応じて人事労務や産業医などにつなぎます。

本人が連絡してこないなら、すぐ自宅を訪問すべきですか？

すべての無断欠勤で直ちに自宅訪問が必要とは限りません。

通常の連絡手段、これまでの勤務状況、具体的な安否上の懸念などを確認し、会社の緊急時対応手順に沿って判断します。プライバシーにも配慮してください。

まとめ｜「真面目だから」と原因を決めず、まず連絡と安全確認から

これまで真面目に働いていた人が突然無断欠勤したとしても、「真面目な人ほど無断欠勤する」「うつ病に違いない」と決めつけることはできません。

無断欠勤には、体調、家庭の事情、職場での負担、人間関係、心身の不調、連絡することへの強い不安など、さまざまな背景が考えられます。

本人であれば、出勤できなくても職場との連絡を回復することを最初の一歩にします。電話が難しければ、会社で利用できる別の連絡方法や周囲の助けも検討してください。

会社側であれば、最初から病名や退職意思を推測したり、処分だけを考えたりせず、まず安否と状況を確認します。

そのうえで、心身の不調が続いているなら医療や相談窓口へ、労務上の問題なら就業規則や公的な労働相談へ、長期休業後の復帰なら産業保健や職場復帰支援へと、問題に応じて相談先を分けることが大切です。